以前住んでいた地区40年の一戸建てに親族が住むことから始まり、高性能な住宅で快適な暮らしが出来るようにリノベーション計画が始まりましたが、高性能な省エネ住宅を建設する際には、初期費用が通常の住宅よりも高額になるため、一部を賃貸で貸すよう、2世帯のアパートとしてリノベーションすることになりました。

性能向上リフォームとして、高性能な賃貸住宅・アパートとして計画しました。
高気密高断熱、耐震性や断熱材に優れた構造で、入居者に快適な室内環境を提供することで、高性能な断熱材や換気システムにより「夏は涼しく冬は暖かい空間」を実現し、光熱費の削減にもつながります。
快適な居住環境が長期入居を促すため、頻繁な入居者の入れ替わりによるコストも抑えられ、省エネ賃貸住宅は空室リスクを最小限に抑え、安定した資産運用を可能にします。
そして、最近は、犬や猫など大好きなペットと一緒に暮らせる賃貸物件も増えてきています。
今回の建物は、ペットも安心して住めるようにと仕様を変えています。
ペットと暮らすために専用の設計で建てるように愛犬家住宅として計画も可能です。
ペット共生型物件と呼ばれ、ペット共生型物件は通常の賃貸を『ペット可』に緩和した物件と比べて、ペット好きの入居者が多いのでペット飼育について理解を得られやすく、トラブルが起こりにくいというメリットもあります。

賃貸用の1世帯は、付加価値がついている物件であることで入居者は完成前に契約に至りました。
実際に住みながら建築費が賃料で賄えることで資産運用として有効な方法だと感じています。

2025年4月から、新築の省エネ性能適合義務化は賃貸物件にも適用されることになりました。
分譲住宅やオフィスだけでなく、賃貸住宅や商業施設などすべての新築建築物にエネルギー消費等級4以上、断熱等級4以上であることを義務付けるものですから、2025年4月1日以降に建築確認を所得した建物については、これを守らなければなりません。
そして、5年後の2030年には2025年の基準からエネルギー消費等級が6以上、断熱等級5以上、つまりZEH基準へと引き上げられることが既に決まっていますから、中長期的には最低でも今からZEH基準を前提とした省エネ＆断熱改修をイメージしておくことをお勧めします。
2030年までの義務化の流れを追っていきますと、基準がますます上がることがわかります。　つまり現状の基準で家をリフォームしてしまうと2030年以降には建物の価値は大きく棄損してしまうことです。
魏医務課はまだだからと考えるのではなく、長期的な視点で、2030年以降の基準も想定したうえで、建物の省エネ性（断熱性能）を考える必要があります。
ご相談は、お気軽にお問い合わせください。